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クリニック開業支援

クリニック開業を目指す方へ

クリニック成功の最大要因は「良い立地で開業すること」だと考えています。開業支援を行ってきた経験を活かして、将来人口数・競合クリニックの状況・不足している診療科のリサーチを行い、クリニックを開業するに良い立地であるかのご提案をさせて頂きます。

条件の良い医療向け物件ほど、市場に出る前に水面下で決まっていきます。希望条件に合う立地が「ちょうど良いタイミング」で見つかることは稀です。情報収集から実際の物件決定までに1年以上かかるケースも珍しくありません。関西エリアに根差した調剤薬局ネットワーク・不動産ネットワークを持つ当社だからこそ、一般には出回らない医療向け物件情報をご案内できます。

「良い立地があれば、具体的に検討したい」「まだ構想段階だが、情報だけは知りたい」そのような段階でも、ぜひお気軽にご相談ください。

クリニック開業までの流れ

  1. 01

    経営理念・診療方針の策定

  2. 02

    開業地の選定診療圏調査

  3. 03

    内装レイアウトプランの提案

  4. 04

    事業計画・資金調達の支援

  5. 05

    広報支援

  6. 06

    職員の採用求人募集の支援

  7. 07

    開業

  8. 08

    開業後のサポート

経営理念・診療方針の策定
STEP 01

経営理念・診療方針の策定

まずはじめに開業の軸となる理念・診療方針をヒアリングさせて頂きます。
まだ固まっていなくても問題ございません。
診療方針が明確になって、はじめて「理想の立地」が見えてきます。
診療科・ターゲット患者層・診療スタイルによって、最適な立地条件は大きく異なります。
理念と立地が一致する提案を最も大切にしています。

開業地の選定、診療圏調査
STEP 02

開業地の選定、診療圏調査

クリニック開業において、「人通りが多い」「駅に近い」からといって必ずしも【良い立地】であるとは限らず、開業地の選定には、診療圏調査が欠かせません。診療圏調査の実施により、人口在住の数・競合クリニック等のデータから推定来院患者の予測が可能です。
弊社では診療圏調査のデータを基に立地提案させて頂きます。

内装レイアウトプランの提案
STEP 03

内装レイアウトプランの提案

物件申し込み前に、希望する内装レイアウトが実現可能か、導入予定の医療機器が問題なく設置できるかを事前に確認しておくことは非常に重要です。
当社では、物件選定の段階から内装レイアウトの検討・ご提案まで一貫してサポートします。

事業計画・資金調達の支援
STEP 04

事業計画・資金調達の支援

クリニックの事業計画は、診療内容・診療科目・テナントの坪数・導入する医療機器、さらに人材採用の計画など、さまざまな要素によって大きく異なります。当社では、診療圏調査による来院患者数予測をもとに、開業後どのタイミングで黒字化するかを試算し、実現性の高い事業計画書の作成を行っています。また、開業時の資金計画や税務面については、医療分野に特化した税理士事務所のご紹介も可能です。「何となくの見込み」ではなく、数字に基づいた現実的な事業計画を立てることが、クリニック経営を安定させる第一歩だと考えています。

広報支援
STEP 05

広報支援

どれだけ良い立地・良い設備でも、「知ってもらう仕組み」がなければ患者は集まりません。
当社では、診療圏特性や診療科目を踏まえた現実的な広報・集患施策をご提案し、開業初期のスムーズな立ち上がりを支援します。

職員の採用、求人募集の支援
STEP 06

職員の採用、求人募集の支援

クリニック開業においては、看護師・医療事務など職員の採用計画や求人募集も重要な要素です。
当社では、開業時の人員計画を踏まえ、求人募集に関するご相談・採用支援も行っています。
また、就業規則の作成や労務管理については、医療分野に精通した社会保険労務士のご紹介が可能です。

開業
STEP 07

開業

開業直前の時期には、什器・医療機器の搬入、ユニフォームや薬剤の選定、模擬診療、内覧会の開催など多岐にわたる準備が同時進行で必要となります。
当社では、開業前1か月のスケジュールを整理し、無理や漏れのない実行可能なスケジュールをご提案します。開業準備の最終段階まで、安心してお任せいただける体制を整えています。

開業後のサポート
STEP 08

開業後のサポート

開業してからが、本当のスタートです。当社は、開業後も医師のパートナーとして、安定したクリニック運営を継続的に支援します。

クリニック開業支援に関するお問い合わせ

クリニックの事業継承

事業継承・売却案件は、運営中のクリニックや調剤薬局の「事業」を引き継ぐ選択肢です。立地や設備に加え、患者基盤や処方箋応需状況、スタッフ体制なども含めて承継するため、新規開業とは異なる検討が求められます。当サイトでは守秘性に配慮しつつ、検討に必要な情報を整理して掲載。事業承継や拡大を検討する方に向けた事業継承案件をご紹介しています。